誠実・堅実・着実
ものづくりで社会を支え、次の百年へ。
お知らせ
- 2026.08.01 お知らせ AI活用推進室を新設しました（室員1名）
- 2026.07.15 お知らせ 夏季休業のお知らせ（8/9〜8/17）
- 2026.04.01 IR情報 創立68周年記念式典を挙行しました
経営理念
誠実・堅実・着実
わたしたちダラリ重工業は、創業以来68年にわたり、確かなものづくりを通じて社会の発展に貢献してまいりました。 変化の激しい時代にあっても、慌てず、騒がず、着実に。それがわたしたちの変わらぬ姿勢です。
代表挨拶
平素より格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
当社は昭和33年の創業以来、「誠実・堅実・着実」の社是のもと、産業用リレーをはじめとする電気部品の製造一筋に歩んでまいりました。 近年、世間ではAI（人工知能）なるものが大変な話題となっており、当社においても情報システム部を中心に、導入の是非について慎重に検討を重ねているところであります。
検討には十分な時間をかける所存です。なにとぞ、気長にお見守りいただきますよう、お願い申し上げます。
もっとも——現場からは「検討ばかりで前に進まない」との声も聞こえております。本年、AI活用推進室を新設いたしました。室員は1名です。彼の奮闘に、ご期待ください。
会社概要
| 商号 | ダラリ重工業株式会社（DARARI Heavy Industries, Ltd.） |
|---|---|
| 創業 | 1958年（昭和33年） |
| 資本金 | 4億8,000万円 |
| 従業員数 | 1,204名（2026年4月現在） |
| 本社所在地 | 灰谷県時差市前田折町1丁目1番地 |
| 事業内容 | 産業用リレー・電磁弁・圧力センサー・車載コネクタの製造販売 |
| 生産拠点 | 時差本社工場／時差第二工場／海外2拠点 |
| 主要設備 | 自動組立ライン28系列（空気圧機器・電磁シリンダー・シーケンサー制御） |
役員一覧
取締役
| 代表取締役社長 | 陀楽 進 | 1985年入社。製造畑。座右の銘「石の上にも三年、稟議は半年」 |
|---|---|---|
| 取締役 専務執行役員 管理本部長 | 締田 勘一 | 経理一筋42年。四半期承認制度の設計者 |
| 取締役 常務執行役員 製造本部長 | 現島 護 | 元・時差第二工場長。現場からの信頼が厚い |
| 取締役 技術本部長 | 灰谷 徹 | 研究開発出身。リレーDRシリーズの生みの親 |
社外取締役
| 社外取締役 | 貸間 堅志 | 元・時差銀行 副頭取 |
|---|---|---|
| 社外取締役 | 理論 正子 | 灰谷大学 名誉教授（経営学）。著書『検討の経営学』 |
執行役員
| 執行役員 経営企画本部長 | 横串 通 | 2023年の機能別組織移行を主導 |
|---|---|---|
| 執行役員 営業本部長 | 売野 走 | 国内営業出身。海外2拠点の立ち上げに従事 |
| 執行役員 品質本部長 | 不良 零 | 口ぐせは「ゼロは目標ではなく前提」 |
※ 2026年6月末現在。役員の氏名はすべて架空です。
組織図
※ 2023年より機能別組織体制。製品軸の横断調整は経営企画本部 事業企画部が担当しています。
- 経営戦略部
- 事業企画部（製品軸の横串はここ）
- 広報・IR室
- 国内営業部
- 海外事業部
- アフターサービス部
- 研究開発部
- 製品設計部
- 技術管理部
- 製造部（AI活用推進室はここ・室員1名）
- 生産技術部
- 生産管理部
- 調達部
- 品質保証部
- 品質管理部
- 信頼性試験課
- 総務部
- 人事部
- 経理部（クレカ承認は四半期に一回）
- 法務部
- 情報システム部（「グレーなので使わないでください」）
※ AI活用推進室（2026年新設・室員1名）の奮闘は、AIカイゼンで実況されています。
製品情報
産業用リレー DRシリーズ
創業以来の主力製品。自動組立ラインで月産300万個を安定供給します。
小型電磁弁 SVシリーズ
自社の電磁シリンダーが、電磁弁を組み立てています。
圧力センサー DPシリーズ
FA・車載向け。検査工程は全数自動化済みです。
車載コネクタ DCシリーズ
国内外の完成車メーカーに納入しています。
全製品を、空気圧機器・電磁シリンダー・シーケンサー制御による自動組立ライン28系列で生産しています。 ラインは優秀です。稟議は、ゆっくりです。
沿革
| 1958年 | 灰谷県時差市にて、駄楽製作所として創業 |
|---|---|
| 1972年 | ダラリ重工業株式会社に社名変更 |
| 1986年 | 時差第二工場 竣工。リレーの自動組立ライン稼働開始 |
| 2001年 | ISO9001認証取得 |
| 2019年 | 事業部制を導入。DX推進部 発足（実質アナログ） |
| 2023年 | 機能別組織へ移行（いわゆる先祖返り）。DX推進部は情報システム部に統合 |
| 2026年 | AI活用推進室 新設（室員1名） |